能動喫煙と肺癌との関係に続き、受動喫煙と肺がんとの関係を嫌煙団体が指摘し始めたのは1981年以降であった。主流煙・副流煙の性質、受動喫煙で吸収される物質、発癌物質への曝露で見られる定量的な用量効果関係の存在、などの知見から、受動喫煙は発癌のリスクを上昇させると言われてきた。1992年、米国の環境保護機関は、前年までに発表された疫学論文を検討し、環境たばこ煙曝露レベルと肺癌リスクの関連について肯定的な報告を行っている。1997年になると、それまで蓄積された疫学研究に対するメタ分析も発表された。翌1998年には、英国の「たばこと健康に関する科学委員会」も、それまでの研究結果を再評価し、受動喫煙は肺癌の原因、と結論した。その後も米国の国立癌研究所などが総括的なレポートを出している。
2001年、米国保健省は配偶者に由来する受動喫煙の影響を報告した。2006年には、同省は前回の総括検討以降に新たに発表された研究を加え、地域性も含めたさまざまな面から再検討し総括している。
日本国内においては、国際肺癌学会や日本呼吸器学会といった関連学会が、それぞれ2000年、2006年に受動喫煙と肺がんとの関係を肯定する内容の宣言や声明を出している。（ウィキぺディアから参照しています）